7割以上が「働きやすさ」より「賃上げ」を希望、背景に物価高
昨今の物価上昇を受け、働く人々の意識は「ワークライフバランス」から「収入の確保」へと大きくシフトしています。Job総研が社会人278名を対象に実施した調査によると、2026年度に希望することとして、70.5%が「賃上げ」と回答しました。これは「働きやすさの改善・維持」を求める声を大きく上回る結果となっています。
賃上げを希望する具体的な理由としては、「生活費が高いから」が66.3%で最多となり、次いで「将来のために貯蓄をしたい」が60.2%、「物価に収入が追いついていない」が50.0%と続きました。日々の生活を維持し、将来への備えを固めるためには、現在の給与水準では不十分であるという切実な不安が背景にあることが伺えます。
賃金への不満は6割超、女性や一般社員で不満が顕著な傾向に
現在の賃金に対する満足度を調査したところ、実に65.1%が「不満がある」と回答しました。不満の内容を深掘りすると、「物価上昇に追いついていない」が64.6%でトップとなり、企業の昇給ペースが社会情勢の変化に対応しきれていない現状が浮き彫りになっています。また、「昇給額が小さい（54.1%）」や「昇給機会が少ない（39.8%）」といった、昇給制度そのものへの不満も目立ちます。
属性別に見ると、賃金への不満は一律ではありません。男女別では女性が68.2%、役職別では一般社員が68.9%と、それぞれ全体平均を上回る高い不満度を示しています。自由記述では「昇給額が少なすぎる」「責任だけが増えて給与に反映されない」といった声も寄せられており、特に若手層や女性において、自身の貢献度と報酬のギャップを強く感じているようです。
約7割が2026年度の昇給を見込む一方、働き方への不満も継続
厳しい現状がある一方で、2026年度の昇給についてはポジティブな見通しを持つ層も存在します。昇給の見込みが「あると思う」と回答した人は67.7%に達しました。ただし、ここでも男女差が見られ、男性が70.7%の期待を寄せているのに対し、女性は62.6%に留まっています。キャリアアップや昇給のチャンスにおいて、依然として性別による実感の差が存在している可能性が示唆されます。
また、給与だけでなく「働き方」そのものへの不満も54.3%と過半数を超えています。特に「避けたい働き方」としては、「休みが取りづらい（58.3%）」や「転勤がある（51.1%）」、「ノルマ・プレッシャーが大きい（47.1%）」が上位に挙がりました。賃上げを最優先としつつも、過度な負担やプライベートを犠牲にする環境は敬遠される傾向にあり、企業には「納得感のある報酬」と「無理のない就業環境」の両立が求められています。
企業概要
- 企業名
- Job総研
- 公式サイト
- https://job-souken.jp/
